宮崎市のハザードマップを調べるときは、津波と洪水の地図を分け、手元の冊子とWeb版が同じ想定かを確かめてください。 特に津波は、新しい想定を反映したWeb版と、以前の想定で作られた冊子で、前提が異なります。

地図で浸水の色を確認した後は、避難所の変更情報まで照合します。紙面に施設名が載っていても、その後に指定が解除された施設があります。

津波は、新しい想定を反映したWeb版から確認する

市の津波ハザードマップ案内では、宮崎県が令和7年8月に公表した津波浸水想定を反映したWeb版が紹介されています。入口は「HAZARDON」と「宮崎市地図情報システム」の2つです。印刷したい場合は、印刷機能のある市の地図情報システムへ進めます。

市の2026年8月3日の案内では、新しい冊子は作成中で、完成は令和8年11月末以降の見込みとされています。手元の冊子だけで新想定を確認できたと考えず、公式ページの案内を確認してください。

資料 主に確かめること 版についての注意
Web版の津波ハザードマップ 新想定の浸水域・浸水深、時間や高さに関する表示 市が案内する新想定の入口を使う
平成25年12月作成の津波冊子 従来の地図や解説 新しいWeb版と同じ浸水想定とは扱わない
洪水ハザードマップ 河川洪水の想定と地域別の地図 津波とは別の災害。地図とあわせて変更情報を読む

津波の「深さ」「時間」「基準水位」を混同しない

Web版には、浸水深以外の表示も追加されています。地図で数値を見つけたときは、何を表す値かを先に確認します。

表示項目 意味 備えを考えるときの使い方
浸水域・浸水深 津波で浸水すると想定される範囲と、その場所の深さ 自宅や日中の居場所を確かめる
浸水開始時間 地震発生後、その場所に津波が1cm届き始めるまでの想定時間 移動に余裕がない場所を把握する。出発を待つための時刻にしない
30分以内浸水深30cm到達地域 地震発生から30分以内に浸水深が30cmとなる地域 足元の浸水で移動が困難になることを踏まえ、避難計画を考える
基準水位 浸水深に、建物などにぶつかる津波のせき上げを考慮した高さ 浸水深だけと区別し、避難施設の高さを確認する材料にする

基準水位は地盤面からの高さです。海面からの標高や「何階なら必ず安全か」を直接示す数値ではありません。県は、この値を津波避難に有効な高さを考える目安として説明しています。施設の構造や利用条件まで、地図の数値だけで判断しないでください。宮崎県の基準水位・津波災害警戒区域の説明

また、市は南海トラフ地震臨時情報が発表されないまま地震が起こる場合もあると説明しています。地図の到達想定や事前情報を「まだ待てる」という保証にせず、平時のうちに避難先と経路を決めておくことが必要です。

洪水の紙地図は、6地域の索引から選ぶ

洪水ハザードマップの公式ページには、中心部・北部、南部、佐土原、田野、高岡、清武の6地域の資料があります。

冊子で確認する場合は、自宅がある地域の「全体図」で位置を探してから、対応する「地図面」を開きます。例えば中心部・北部域は地図面1~12と13~23、南部域は1~8と9~17に分けて掲載されています。ファイルの一つ目に自宅が見つからなくても、想定区域外と判断しないでください。

住所から探す場合は、同じ公式ページにあるWeb版を利用できます。市の案内では、住所検索で場所を移し、調べたい地点をクリックして浸水深を確認できます。洪水、津波、土砂災害など、どの情報を選んでいるかも合わせて確認しましょう。

地図に色がない場合の考え方は、ハザードマップの無着色部分の読み方に整理しています。対象災害の違いや資料の分割を先に確かめることが、見落としを減らします。

避難所は、冊子作成後の変更表まで確認する

市は、令和3年3月の洪水ハザードマップ作成後の変更を、別ページで公表しています。冊子作成後の変更箇所から、「指定避難所等一覧」と「避難所開設状況」の情報へ進めます。

実際に、指定避難所の変更一覧には、次の変更が掲載されています。

  • 生目台西小学校・旧中部事務所:令和7年7月1日に指定解除。
  • 宮崎西地区交流センター・生目台地区交流センター:同日に指定。

古い冊子で決めた避難先の名前が、変更表にないかを確認してください。 新たに指定された施設が、すべての人の代替先になるという意味ではありません。自分の場所から使えるか、想定する災害に対応しているか、当日開設されるかは別に確かめます。

家族で確認するときは、自宅と学校・職場について、使った地図、候補施設、連絡方法、移動に手助けが必要な人の担当を決めます。市も、避難先を複数検討し、平時に家族で下見することを勧めています。避難場所を確認しよう

地域全体の情報や住所検索へ進む場合は、宮崎市の災害リスク・防災情報も利用できます。日常の備えに使う地図と、災害時に更新される避難・開設情報を分けて用意しておきましょう。