スコアの決め方
住所を入れると出てくる「0〜100点」が、どうやって決まっているかを説明します。むずかしい計算式は各項目の「計算の詳細」に隠してあるので、まずは太字の部分だけ読めば全体像がつかめます。
最初に知ってほしい3つのこと
- 点数は「その場所の危険度」だけを表します。人が住んでいるか、お年寄りが多いか、といった事情は点数に混ぜません（参考情報として別に出します）。だから山奥の崖でも、危険なら高い点数になります。
- 点数は「もし被害が出たらどれくらいか」を確率で見積もっています。たとえば「浸水○mなら家がこれくらい壊れる」という、研究で分かっているデータをもとに計算します。当てずっぽうの数字ではありません。
- 国や自治体が公開している公式データだけを使っています。出典はこのページの最後に全部載せています。
点数の読み方
0が一番安全、100が一番危険です。色と5段階で分かるようにしています。
大事な前提：点数は「125mごとのマス目」で出しています
日本全国を 125m × 125m（だいたい1.5ヘクタール、サッカー場2面ほど）のマス目に区切り、マスごとに点数を計算しています。住所や地図のピンは、その点が入っている「マス」の点数を表示します。
そのため、こんなことが起こります：
あなたの家のすぐ下に危険な区域がなくても、同じマスの中（最大125m先）に土砂災害の警戒区域や浸水想定があれば、点数が付きます。マスの端の斜面だけが警戒区域、ということもあるからです。
逆に言うと、点数が高くても「自分の正確な位置」が危険区域の中とは限りません。正確な区域の境界は、お住まいの自治体のハザードマップで必ず確認してください。防災DBは「この一帯に注意すべき要素があるか」を素早く知るための入口です。
総合スコア（6つをまとめた点数）
地震・洪水・津波・高潮・土砂・液状化の6つを、次の考え方でまとめます。単純な平均だと「1つだけ飛び抜けて危険」が薄まってしまうので、それを防ぐ作り方にしています。
① 一番危険なものを重視（40%） — 6つの中で最も高い点数を大きく反映します。「一番の弱点」を見逃さないためです。
② 全体のバランス（40%） — 危険なものが複数あるほど高くなります。1つでも極端に低いと全体も下がる計算です。
③ 組み合わせの上乗せ（20%） — 連動して被害が大きくなる組み合わせ（地震×液状化、地震×津波、洪水×土砂）が同時に高いと、少し上乗せします。
計算の詳細（INFORM方式）
EU/UNDRR の INFORM Risk Index を参考にした集約方式です。加重平均の「低い値が高い値を相殺してしまう」問題を避けています。
6つの災害、それぞれの点数の決め方
「30年以内に強い揺れが来る確率」と「その土地の地盤の弱さ」を組み合わせ、建物がどれくらい壊れそうかを見積もって点数にします。やわらかい地盤ほど揺れが増幅されて高くなります。木造住宅が密集した地域は、火災の燃え広がりも考えて上乗せします。
計算の詳細
① J-SHIS「30年で震度6弱以上の確率」を年あたりの確率に直し、計測震度（4.5〜7.0）を推定。
② 地盤増幅率（ARV）で震度を補正（ΔI = 1.0 × log₁₀(ARV)）。
③ 建物の構造・年代別のフラジリティ曲線 P(全壊)=Φ((SI−μ)/σ) で全壊確率を算出し、全国の建物比率で加重平均。
④ 木造密集市街地（国土数値情報A39）では延焼リスクで最大25%上乗せ。
根拠: 内閣府「南海トラフ巨大地震被害想定」(2013) / 村尾・山崎モデル
想定される浸水の深さから、建物がどれくらい被害を受けるかを見積もります。深いほど高得点。水が長く引かない場所や、流れで家が倒される恐れがある区域は上乗せします。都市部の下水あふれ（内水はんらん）も対象です。
計算の詳細
浸水深→被害率を対数正規分布で算出（木造は1.5mで50%被害、RC造は3.0mで50%）。P(被害)=Φ((ln(depth)−μ)/σ)。
継続時間で補正（24h:+10% / 48h:+20% / 72h:+30%）。家屋倒壊等氾濫想定区域（A31a/b）で氾濫流+30%・河岸侵食+15%。外水がない地域は内水（A51）で算出。
根拠: 国交省「治水経済調査マニュアル」(R6改訂版)
想定される津波の高さ（浸水深）から被害を見積もります。津波は波の力や漂流物の衝撃が大きいため、同じ深さでも洪水より厳しめに評価します。土地が高い場所ほど、実際に届く水深が下がるので点数も下がります。
計算の詳細
対数正規分布で全壊確率を算出（木造2.2m・RC造5.0mで50%全壊）。標高で実効浸水深を減衰（5m以上×0.5、20m以上×0.1）。
根拠: Suppasri et al. (2013) — 東日本大震災の25万棟調査データ
台風などで海面が上がって浸水する被害です。考え方は洪水と似ていますが、海水による腐食と波の力が加わるため、洪水より厳しめに評価します。
計算の詳細
洪水と同じ被害関数だが厳しいパラメータ（木造1.2mで50%被害）。標高補正も適用。
根拠: 国交省 治水経済調査マニュアル（高潮の章）
地震のときに、地盤がドロドロになって建物が傾く現象です。地盤のやわらかさと、その土地の成り立ち（砂地・埋立地など）から、液状化の起こりやすさを点数にします。強い揺れ（震度5強以上）で表面化することも考慮します。
計算の詳細
AVS30（地盤のS波速度）と表層地質から簡易LPIを推定。LPI 0-5→0-33点 / 5-15→33-67点 / 15+→67-100点。
根拠: Iwasaki et al. (1982) LPI / 若松 (2011) 液状化履歴マップ
土砂災害は、他の災害と少し決め方が違います。深さや確率ではなく、国が指定した「土砂災害警戒区域」の中かどうかで判断します。区域の中なら、その危険度（特別警戒＝レッド、警戒＝イエロー）と災害の種類（土石流・急傾斜・地すべり）で点数が決まります。区域の外なら0点です。
補足：区域の境界は法律で明確に引かれているので、「近くにあるから少し点を足す」ということはしません（洪水などは境界ぎりぎりの外側を控えめに拾いますが、土砂はしません）。ただし上で説明した通り判定は125mのマス単位なので、マスの中に区域が少しでもかかると点が付きます。自分の正確な位置が区域内かは、自治体のハザードマップでご確認ください。
計算の詳細
災害種別の破壊力（土石流1.0 > 急傾斜0.85 > 地すべり0.65）× 区域レベル（特別警戒95 / 警戒70 / 指定50）で基礎スコア。複数区域が重なる場合は密度補正を加算。
根拠: 土砂災害防止法に基づく区域分類（国土数値情報 A33/A46/A47）
境界ぎりぎりの場所について
マスの中心が浸水想定区域のすぐ外側にあるとき、洪水・津波・高潮については、隣のマス（125m以内）に区域があれば控えめに（×0.7）反映します。区域の縁での「点が急にゼロ」を防ぐためです。土砂災害はこの対象外で、区域の中か外かだけで判断します（区域の境界が法律で明確なため）。
使っているデータと参考文献
- 内閣府「南海トラフ巨大地震の被害想定（第二次報告）」(2013)
- 国土交通省「治水経済調査マニュアル」(R6改訂版)
- Suppasri, A. et al. (2013). Building damage characteristics based on surveyed data and fragility curves of the 2011 Great East Japan tsunami. Natural Hazards, 67(2), 951-973
- Iwasaki, T. et al. (1982). A practical method for assessing soil liquefaction potential based on case studies at various sites in Japan. Proc. 2nd International Conference on Microzonation, 885-896
- INFORM Risk Index Methodology — EU Joint Research Centre / UNDRR
- Midorikawa, S. et al. (1994). New attenuation relations for peak ground acceleration and velocity considering effects of fault type and site condition. J. Struct. Constr. Eng.
- 国土数値情報（土砂災害警戒区域 A33 ほか、浸水想定区域、地盤データ）／ J-SHIS（防災科学技術研究所）／ 国土地理院 標高データ
防災DBの点数は防災対策のきっかけにするための参考情報です。重要な判断は、自治体のハザードマップや公式情報とあわせてご利用ください。
