「祖父母の家の災害リスクを調べて、祖父母に『ここはこういう災害に気をつけてね』と伝えられたのがよかったです。防災DBがあったので、離れて暮らしていても簡単に調べられました。」
防災DB
住所ひとつで、すべての災害リスクを。
地震・洪水・津波・土砂災害・高潮・液状化を、125mメッシュ精度の統合スコアと出典つきの根拠で確認できます。
「このサービス自体、めちゃめちゃいいと思います。全国の地域を調べられるので、遠くに住む親戚の場所も見て、『ちょっと危ないから気をつけて』と話したり、準備を決めたりできそうです。」
「自宅だけじゃなくて、子どもの学校や習い事の場所、自分の職場まで、それぞれのリスクを調べられたのがよかったです。家族にも共有して、何かあったときにどうするかを事前に話せました。」
「ピンポイントで自分の住所を検索して、リスクの評価や避難所、ルートまで分かれば、よりいいと思います。地区ごとの防災計画を作るときにも反映できそうです。」
「熊本地震をきっかけに自宅の住所を調べてみたら、土砂災害の警戒区域に入っていると初めて知りました。知らないまま過ごさずに済んだので、これから事前に備えておけそうです。」
「数字で災害リスクを表すサイトは、ほかでは見たことがなく珍しいと感じました。詳しく説明しても伝わりにくいことがありますが、数字や全国ランキングなら、市民の意識も高まりやすいと思います。」
「今までこの地域で大きな災害はなかったので、正直そこまで気にしていませんでした。でも、公的機関のデータでリスクがあると知って、意外と高くてびっくりしました。事前に分かったので、今から備えたいです。」
「数値化されているのは分かりやすくていいですね。住民に公開している情報はハザードマップが中心なので、数字で示される方が、より分かりやすく伝えられると思います。」
「今ちょうど家を建てる場所を検討しています。ハザードマップを見て決めるのは難しかったのですが、防災DBなら住所を入れるだけでリスクが分かるので、安心できる場所を選ぶ参考にしたいです。」
「防災情報は別々のページにあって、探しに行くのも見比べるのも分かりづらいです。住所を入れたり地図を動かしたりするだけで評価できるのは、住民にとってだいぶありがたいと思います。」
住所を入れると、こう返ります
代表地点のサンプル。スコアだけでなく、次に見る災害種別を把握できます。
防災DBとは
公的データを、住民・自治体・法人が同じ画面で確認できる形へ整理します。
登録不要。住所や地図クリックから、生活圏の災害リスクと確認すべき情報に進めます。
J-SHIS・国土数値情報・国土地理院・自治体資料など、根拠を追える形で統合します。
自治体ページ、ハザードマップ、避難先を、住民が次に確認する順番で提示します。
全国 約127,000 エンティティの防災データベース
12のダッシュボード × 8の災害種別ハブ × 47都道府県のレジリエンス指標。すべて無料・出典明記でダウンロード可能。
6つの災害リスクを統合評価
防災DB FAQ
Q. 防災DBはどのようなサービスですか?
防災DBは、日本全国の災害リスク(地震・洪水・津波・土砂災害・高潮・液状化)を125mメッシュ精度で統合評価・公開する完全無料のデータベースです。住所入力・API・MCP Serverを通じて、登録不要・機能制限なしで誰でも利用できます。
Q. 本当に完全無料ですか?登録は不要ですか?
はい。個人・公共向けの住所検索と基本的な防災情報は、無料・登録不要で利用できます。無料提供を持続するため、一部ページに必要最小限の広告を掲載します。広告は住所検索や安全確認の主要導線を妨げないよう運用します。API・MCP Serverの基本利用も無料で、レート制限が適用されます。
Q. 商用利用や業務利用はできますか?
出典元(J-SHIS、国土交通省、気象庁、産業技術総合研究所など政府オープンデータ)の利用規約に準拠する範囲で、BCP策定・不動産評価・保険査定・データ分析・SaaSへの組込み等にご活用いただけます。
Q. データの精度はどのくらいですか?
日本全国を125mメッシュ(1辺125m × 約2,500万メッシュ)に分割し、6種の災害リスクを評価しています。地震は防災科研J-SHIS、洪水・津波・土砂災害・高潮は国土交通省ハザードマップポータル等のオフィシャル出典に基づきます。算出ロジックも全公開しています。
Q. APIやMCP Serverはどう使えますか?
REST API(/v1/)と MCP Server(Streamable HTTP)の両方を提供しています。住所・座標から災害リスクスコア、市区町村別ランキング、避難施設データなどを取得できます。AIエージェント(Claude、ChatGPT等)からも MCP 経由で直接利用可能です。
Q. なぜ完全無料で提供しているのですか?
防災情報は、必要な人が費用や登録を気にせず確認できることが大切だからです。無料提供を継続するため、一部ページの必要最小限の広告と、法人向けBCP支援・データ分析などの収益を運営費に充てます。個人・公共向けの基本的な防災情報は、今後も無料で開き続けます。