蔵王ダム
撮影: carloshonda / CC BY 3.0

蔵王ダムは滋賀県蒲生郡日野町に位置するロックフィルダムで、1990年（平成時代）に完成しました。堤高56m、総貯水量約479万m³（東京ドーム約4杯分）を誇ります。かんがいを目的とするかんがいダムです。

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この記事でわかること

  • 蔵王ダムの基本情報（位置・規模・型式）
  • 蔵王ダムの貯水量・流域面積
  • 蔵王ダムの目的と役割（かんがいダム）
  • 蔵王ダムの建設の歴史
  • 蔵王ダムの防災上の役割と災害リスク

蔵王ダムの基本情報

項目 内容
ダム名 蔵王ダム
所在地 蒲生郡日野町
水系 淀川水系
河川 日野川
型式 ロックフィルダム
目的 かんがい
管理者 都道府県
堤高 56m
堤頂長 370m
堤体積 1,132千m³
総貯水量 約479万m³
有効貯水量 約460万m³
流域面積 約9.4km²
竣工年 1990年
築年数 36年

蔵王ダムの貯水量を実感する

蔵王ダムの総貯水量は約479万m³です。これは東京ドーム約4杯分に相当します。25mプールに換算すると約12,773杯分の水量です。

このうち有効貯水量（実際に利用できる水量）は約460万m³（総貯水量の約96%）です。

流域面積（ダムに水が集まる範囲）は約9.4km²です。
流域1km²あたり約51.0万m³の水を貯められる計算です。

蔵王ダムの型式：ロックフィルダム

岩石や砂利を積み上げて築造するダムで、広い谷間や地盤が弱い場所に適しています。

蔵王ダムの目的と役割

蔵王ダムはかんがいを目的として建設されました。

  • かんがい: ダムに貯めた水を農業用水として田畑に供給し、安定した農業生産を支えます。

蔵王ダムの歴史

蔵王ダムは1972年に着工し、18年の工期を経て1990年に完成しました。

事業者は近畿農政局、
施工は西松建設・大日本土木・鉄建建設が担当しました。

現在は都道府県が管理を行っています。

蔵王ダムの防災上の役割と災害リスク

蔵王ダムはかんがいを目的として建設されています。ダムの貯水機能は、河川の水量を安定させ、渇水時の水不足を防ぐ効果があります。

蔵王ダム下流域にお住まいの方へ

ダムがあっても、計画規模を超える大雨（想定外の豪雨）が発生した場合は下流で浸水が発生する可能性があります。以下の備えを確認しておきましょう。

  1. 洪水ハザードマップの確認: お住まいの自治体が公開している洪水ハザードマップで浸水想定区域・浸水深を確認する
  2. 避難場所・経路の確認: 洪水時の避難場所と安全な経路を家族で共有する
  3. 気象情報の注視: 大雨警報・洪水警報が発表されたら、川や用水路に近づかない

ダムは洪水を「なくす」施設ではなく、「軽減する」施設です。ダムの下流だからといって安全とは限りません。

蔵王ダムに関するよくある質問

蔵王ダムの貯水量はどのくらいですか？

蔵王ダムの総貯水量は約479万m³（東京ドーム約4杯分）です。

蔵王ダムは何のために造られましたか？

蔵王ダムはかんがいを目的とするかんがいダムとして建設されました。

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淀川水系の流域にお住まいの方は、ぜひお試しください。

まとめ

  • 蔵王ダムは滋賀県に位置するロックフィルダムです
  • 堤高56m、総貯水量約479万m³の大規模ダムです
  • かんがいダムとして地域に貢献しています
  • お住まいの地域の災害リスクは防災DBで無料診断できます

蔵王ダムの貯水率・放流情報を確認する

ダムの貯水率・水位・放流量のリアルタイム情報は以下の公式サイトで確認できます。本記事は過去データと基本情報を整理したもので、リアルタイム状況は下記を参照してください。

大雨や台風接近時はダム管理者から下流自治体に事前通知が行われます。放流情報が発表された場合は、速やかに自治体の避難情報に従ってください。

データ出典

  • 国土交通省 ダム便覧（MLIT DPF経由） https://www.mlit-data.jp/
  • 国土数値情報 ダムデータ https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-W01.html
  • 国土交通省 川の防災情報（リアルタイム貯水率・放流情報） https://www.river.go.jp/kawabou/
  • 国土交通省 水文水質データベース（過去の水位・流量時系列） http://www1.river.go.jp/
  • Wikimedia Commons（画像、個別ライセンスは各画像に表記）
  • Wikidata（CC0）

本記事は上記のオープンデータを基に、防災DB編集部が作成しました。データは定期的に更新されますが、最新の情報は各機関の公式サイトをご確認ください。

最終更新: 2026年07月