温見ダムの基本情報と防災上の役割

温見ダムは山口県下松市に位置する重力式コンクリートダムで、1960年（高度経済成長期）に完成しました。堤高36m、総貯水量約452万m³（東京ドーム約4杯分）です。かんがい・上水道・工業用水を目的とするかんがいダムです。

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この記事でわかること

  • 温見ダムの基本情報（位置・規模・型式）
  • 温見ダムの貯水量・流域面積
  • 温見ダムの目的と役割（かんがいダム）
  • 温見ダムの建設の歴史
  • 温見ダムの防災上の役割と災害リスク

温見ダムの基本情報

項目 内容
ダム名 温見ダム
所在地 下松市大字温見
水系 末武川水系
河川 末武川
型式 重力式コンクリートダム
目的 かんがい・上水道・工業用水
管理者 山口県
堤高 36m
堤頂長 135m
堤体積 53千m³
総貯水量 約452万m³
有効貯水量 約452万m³
流域面積 約18km²
竣工年 1960年
築年数 66年

温見ダムの貯水量を実感する

温見ダムの総貯水量は約452万m³です。これは東京ドーム約4杯分に相当します。25mプールに換算すると約12,053杯分の水量です。

このうち有効貯水量（実際に利用できる水量）は約452万m³（総貯水量の約100%）です。

流域面積（ダムに水が集まる範囲）は約18km²です。
流域1km²あたり約25.7万m³の水を貯められる計算です。

温見ダムの型式：重力式コンクリートダム

コンクリートの自重で水圧に耐える最も一般的な型式で、日本のダムの多くがこの型式です。

温見ダムの目的と役割

温見ダムはかんがいダムとして、かんがい・上水道・工業用水の3つの目的を担っています。

  • かんがい: ダムに貯めた水を農業用水として田畑に供給し、安定した農業生産を支えます。
  • 上水道: ダムに貯めた水を浄水処理して、周辺地域の飲料水・生活用水として供給します。
  • 工業用水: ダムに貯めた水を工場等の産業用水として供給します。

温見ダムの歴史

温見ダムは1960年（高度経済成長期）に完成しました。

施工は鹿島建設が担当しました。

現在は山口県が管理を行っています。

温見ダムの防災上の役割と災害リスク

温見ダムはかんがい・上水道・工業用水を目的として建設されています。ダムの貯水機能は、河川の水量を安定させ、渇水時の水不足を防ぐ効果があります。

築66年のダムの安全性

温見ダムは竣工から66年が経過しています。コンクリートダムの耐用年数は一般に100年以上とされていますが、堆砂（ダム湖に土砂が溜まる現象）による貯水容量の減少や、コンクリートの劣化が課題となる場合があります。

国土交通省では定期的なダム点検（3〜5年ごと）を実施しており、安全性の確保に努めています。

温見ダム下流域にお住まいの方へ

ダムがあっても、計画規模を超える大雨（想定外の豪雨）が発生した場合は下流で浸水が発生する可能性があります。以下の備えを確認しておきましょう。

  1. 洪水ハザードマップの確認: お住まいの自治体が公開している洪水ハザードマップで浸水想定区域・浸水深を確認する
  2. 避難場所・経路の確認: 洪水時の避難場所と安全な経路を家族で共有する
  3. 気象情報の注視: 大雨警報・洪水警報が発表されたら、川や用水路に近づかない

ダムは洪水を「なくす」施設ではなく、「軽減する」施設です。ダムの下流だからといって安全とは限りません。

温見ダムに関するよくある質問

温見ダムの貯水量はどのくらいですか？

温見ダムの総貯水量は約452万m³（東京ドーム約4杯分）です。

温見ダムは何のために造られましたか？

温見ダムはかんがい・上水道・工業用水を目的とするかんがいダムとして建設されました。

温見ダムは老朽化していませんか？

竣工から66年が経過していますが、コンクリートダムの耐用年数は一般に100年以上とされています。国土交通省による定期点検が実施されており、必要に応じて補修・補強が行われています。

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まとめ

  • 温見ダムは山口県に位置する重力式コンクリートダムです
  • 堤高36m、総貯水量約452万m³の中規模ダムです
  • かんがいダムとして地域に貢献しています
  • お住まいの地域の災害リスクは防災DBで無料診断できます

データ出典

  • 国土交通省 ダム便覧（MLIT DPF経由） https://www.mlit-data.jp/
  • 国土数値情報 ダムデータ https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-W01.html
  • Wikidata（CC0）

本記事は上記のオープンデータを基に、防災DB編集部が作成しました。データは定期的に更新されますが、最新の情報は各機関の公式サイトをご確認ください。

最終更新: 2026年04月