大津岐ダムの基本情報と防災上の役割

大津岐ダム
撮影: Retouched by Qurren (talk). / Attribution

大津岐ダムは福島県南会津郡檜枝岐村に位置するアーチ式コンクリート・フィル複合ダムで、1968年（高度経済成長期）に完成しました。堤高52m、総貯水量約182万m³（東京ドーム約2杯分）を誇ります。発電を目的とする発電ダムです。

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この記事でわかること

  • 大津岐ダムの基本情報（位置・規模・型式）
  • 大津岐ダムの貯水量・流域面積
  • 大津岐ダムの目的と役割（発電ダム）
  • 大津岐ダムの建設の歴史
  • 大津岐ダムの防災上の役割と災害リスク

大津岐ダムの基本情報

項目 内容
ダム名 大津岐ダム
所在地 南会津郡檜枝岐村字駒ケ岳１２７７－１３５
水系 阿賀野川水系
河川 大津岐川
型式 アーチ式コンクリート・フィル複合ダム
目的 発電
管理者 電源開発（株）
堤高 52m
堤頂長 164m
堤体積 362千m³
総貯水量 約182万m³
有効貯水量 約56.0万m³
流域面積 約180km²
竣工年 1968年
築年数 58年

大津岐ダムの貯水量を実感する

大津岐ダムの総貯水量は約182万m³です。これは東京ドーム約2杯分に相当します。25mプールに換算すると約4,866杯分の水量です。

このうち有効貯水量（実際に利用できる水量）は約56.0万m³（総貯水量の約31%）です。

流域面積（ダムに水が集まる範囲）は約180km²です。
流域1km²あたり約1.0万m³の水を貯められる計算です。

大津岐ダムの目的と役割

大津岐ダムは発電を目的として建設されました。

  • 発電: ダムに貯めた水の落差を利用して水力発電を行います。CO2を排出しないクリーンエネルギーです。

大津岐ダムの歴史

大津岐ダムは1965年に着工し、3年の工期を経て1968年に完成しました。

施工は大成建設が担当しました。

現在は電源開発（株）が管理を行っています。

大津岐ダムの防災上の役割と災害リスク

大津岐ダムは発電を主目的とするダムです。直接的な洪水調節機能はありませんが、ダムの貯水池は河川の水量変動を緩和し、急激な水位上昇を一時的に抑える副次的な効果があります。

築58年のダムの安全性

大津岐ダムは竣工から58年が経過しています。コンクリートダムの耐用年数は一般に100年以上とされていますが、堆砂（ダム湖に土砂が溜まる現象）による貯水容量の減少や、コンクリートの劣化が課題となる場合があります。

国土交通省では定期的なダム点検（3〜5年ごと）を実施しており、安全性の確保に努めています。

大津岐ダム下流域にお住まいの方へ

ダムがあっても、計画規模を超える大雨（想定外の豪雨）が発生した場合は下流で浸水が発生する可能性があります。以下の備えを確認しておきましょう。

  1. 洪水ハザードマップの確認: お住まいの自治体が公開している洪水ハザードマップで浸水想定区域・浸水深を確認する
  2. 避難場所・経路の確認: 洪水時の避難場所と安全な経路を家族で共有する
  3. 気象情報の注視: 大雨警報・洪水警報が発表されたら、川や用水路に近づかない

ダムは洪水を「なくす」施設ではなく、「軽減する」施設です。ダムの下流だからといって安全とは限りません。

大津岐ダムに関するよくある質問

大津岐ダムの貯水量はどのくらいですか？

大津岐ダムの総貯水量は約182万m³（東京ドーム約2杯分）です。

大津岐ダムは何のために造られましたか？

大津岐ダムは発電を目的とする発電ダムとして建設されました。

大津岐ダムは老朽化していませんか？

竣工から58年が経過していますが、コンクリートダムの耐用年数は一般に100年以上とされています。国土交通省による定期点検が実施されており、必要に応じて補修・補強が行われています。

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まとめ

  • 大津岐ダムは福島県に位置するアーチ式コンクリート・フィル複合ダムです
  • 堤高52m、総貯水量約182万m³の大規模ダムです
  • 発電ダムとしてクリーンエネルギーの供給に貢献しています
  • お住まいの地域の災害リスクは防災DBで無料診断できます

データ出典

  • 国土交通省 ダム便覧（MLIT DPF経由） https://www.mlit-data.jp/
  • 国土数値情報 ダムデータ https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-W01.html
  • Wikimedia Commons（画像、個別ライセンスは各画像に表記）
  • Wikidata（CC0）

本記事は上記のオープンデータを基に、防災DB編集部が作成しました。データは定期的に更新されますが、最新の情報は各機関の公式サイトをご確認ください。

最終更新: 2026年04月