滑湖ダムの基本情報と防災上の役割

滑湖ダムは三重県松阪市に位置するアースダムで、1973年(高度経済成長期)に完成しました。堤高28m、総貯水量約130万m³(東京ドーム約1杯分)です。かんがいを目的とするかんがいダムです。

防災DBでは、住所を入力するだけで地震・洪水・津波など6種類の災害リスクを無料で一括評価できます。雲出川水系の流域にお住まいの方は、ぜひご活用ください。

この記事でわかること

  • 滑湖ダムの基本情報(位置・規模・型式)
  • 滑湖ダムの貯水量・流域面積
  • 滑湖ダムの目的と役割(かんがいダム)
  • 滑湖ダムの建設の歴史
  • 滑湖ダムの防災上の役割と災害リスク

滑湖ダムの基本情報

項目 内容
ダム名 滑湖ダム
所在地 松阪市嬉野森本町
水系 雲出川水系
河川 中村川
型式 アースダム
目的 かんがい
管理者 一志南部用水土地改良区
堤高 28m
堤頂長 180m
堤体積 207千m³
総貯水量 約130万m³
有効貯水量 約125万m³
流域面積 約6.4km²
竣工年 1973年
築年数 53年

滑湖ダムの貯水量を実感する

滑湖ダムの総貯水量は約130万m³です。これは東京ドーム約1杯分に相当します。25mプールに換算すると約3,466杯分の水量です。

このうち有効貯水量(実際に利用できる水量)は約125万m³(総貯水量の約96%)です。

流域面積(ダムに水が集まる範囲)は約6.4km²です。
流域1km²あたり約20.3万m³の水を貯められる計算です。

滑湖ダムの型式:アースダム

土を主材料として築造するダムで、古くから農業用ため池として多く造られてきました。

滑湖ダムの目的と役割

滑湖ダムはかんがいを目的として建設されました。

  • かんがい: ダムに貯めた水を農業用水として田畑に供給し、安定した農業生産を支えます。

滑湖ダムの歴史

滑湖ダムは1973年(高度経済成長期)に完成しました。

事業者は三重県、
施工は飛島建設が担当しました。

現在は一志南部用水土地改良区が管理を行っています。

滑湖ダムの防災上の役割と災害リスク

滑湖ダムはかんがいを目的として建設されています。ダムの貯水機能は、河川の水量を安定させ、渇水時の水不足を防ぐ効果があります。

築53年のダムの安全性

滑湖ダムは竣工から53年が経過しています。コンクリートダムの耐用年数は一般に100年以上とされていますが、堆砂(ダム湖に土砂が溜まる現象)による貯水容量の減少や、コンクリートの劣化が課題となる場合があります。

国土交通省では定期的なダム点検(3〜5年ごと)を実施しており、安全性の確保に努めています。

滑湖ダム下流域にお住まいの方へ

ダムがあっても、計画規模を超える大雨(想定外の豪雨)が発生した場合は下流で浸水が発生する可能性があります。以下の備えを確認しておきましょう。

  1. 洪水ハザードマップの確認: お住まいの自治体が公開している洪水ハザードマップで浸水想定区域・浸水深を確認する
  2. 避難場所・経路の確認: 洪水時の避難場所と安全な経路を家族で共有する
  3. 気象情報の注視: 大雨警報・洪水警報が発表されたら、川や用水路に近づかない

ダムは洪水を「なくす」施設ではなく、「軽減する」施設です。ダムの下流だからといって安全とは限りません。

滑湖ダムに関するよくある質問

滑湖ダムの貯水量はどのくらいですか?

滑湖ダムの総貯水量は約130万m³(東京ドーム約1杯分)です。

滑湖ダムは何のために造られましたか?

滑湖ダムはかんがいを目的とするかんがいダムとして建設されました。

滑湖ダムは老朽化していませんか?

竣工から53年が経過していますが、コンクリートダムの耐用年数は一般に100年以上とされています。国土交通省による定期点検が実施されており、必要に応じて補修・補強が行われています。

住所を入力するだけで災害リスクを診断

防災DBでは、地震・洪水・津波・土砂災害・高潮・液状化の6種類の災害リスクを住所を入力するだけで無料診断できます。
雲出川水系の流域にお住まいの方は、ぜひお試しください。


まとめ

  • 滑湖ダムは三重県に位置するアースダムです
  • 堤高28m、総貯水量約130万m³の小規模ダムです
  • かんがいダムとして地域に貢献しています
  • お住まいの地域の災害リスクは防災DBで無料診断できます

データ出典

  • 国土交通省 ダム便覧(MLIT DPF経由) https://www.mlit-data.jp/
  • 国土数値情報 ダムデータ https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-W01.html
  • Wikidata(CC0)

本記事は上記のオープンデータを基に、防災DB編集部が作成しました。データは定期的に更新されますが、最新の情報は各機関の公式サイトをご確認ください。

最終更新: 2026年04月