下原ダムの基本情報と防災上の役割

撮影: 河川一等兵 / Public domain
下原ダムは岐阜県下呂市に位置する重力式コンクリートダムで、1938年(昭和初期)に完成しました。堤高23m、総貯水量約294万m³(東京ドーム約2杯分)です。発電を目的とする発電ダムです。
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この記事でわかること
- 下原ダムの基本情報(位置・規模・型式)
- 下原ダムの貯水量・流域面積
- 下原ダムの目的と役割(発電ダム)
- 下原ダムの建設の歴史
- 下原ダムの防災上の役割と災害リスク
下原ダムの基本情報
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| ダム名 | 下原ダム |
| 所在地 | 下呂市金山町 |
| 水系 | 木曾川水系 |
| 河川 | 飛騨川 |
| 型式 | 重力式コンクリートダム |
| 目的 | 発電 |
| 管理者 | 中部電力(株) |
| 堤高 | 23m |
| 堤頂長 | 102m |
| 堤体積 | 33千m³ |
| 総貯水量 | 約294万m³ |
| 有効貯水量 | 約68.4万m³ |
| 流域面積 | 約1,147km² |
| 竣工年 | 1938年 |
| 築年数 | 88年 |
下原ダムの貯水量を実感する
下原ダムの総貯水量は約294万m³です。これは東京ドーム約2杯分に相当します。25mプールに換算すると約7,829杯分の水量です。
このうち有効貯水量(実際に利用できる水量)は約68.4万m³(総貯水量の約23%)です。
流域面積(ダムに水が集まる範囲)は約1,147km²です。
流域1km²あたり約2,559m³の水を貯められる計算です。
下原ダムの型式:重力式コンクリートダム
コンクリートの自重で水圧に耐える最も一般的な型式で、日本のダムの多くがこの型式です。
下原ダムの目的と役割
下原ダムは発電を目的として建設されました。
- 発電: ダムに貯めた水の落差を利用して水力発電を行います。CO2を排出しないクリーンエネルギーです。
下原ダムの歴史
下原ダムは1933年に着工し、5年の工期を経て1938年に完成しました。
施工は間組が担当しました。
現在は中部電力(株)が管理を行っています。
下原ダムの防災上の役割と災害リスク
下原ダムは発電を主目的とするダムです。直接的な洪水調節機能はありませんが、ダムの貯水池は河川の水量変動を緩和し、急激な水位上昇を一時的に抑える副次的な効果があります。
築88年のダムの安全性
下原ダムは竣工から88年が経過しています。コンクリートダムの耐用年数は一般に100年以上とされていますが、堆砂(ダム湖に土砂が溜まる現象)による貯水容量の減少や、コンクリートの劣化が課題となる場合があります。
国土交通省では定期的なダム点検(3〜5年ごと)を実施しており、安全性の確保に努めています。
下原ダム下流域にお住まいの方へ
ダムがあっても、計画規模を超える大雨(想定外の豪雨)が発生した場合は下流で浸水が発生する可能性があります。以下の備えを確認しておきましょう。
- 洪水ハザードマップの確認: お住まいの自治体が公開している洪水ハザードマップで浸水想定区域・浸水深を確認する
- 避難場所・経路の確認: 洪水時の避難場所と安全な経路を家族で共有する
- 気象情報の注視: 大雨警報・洪水警報が発表されたら、川や用水路に近づかない
ダムは洪水を「なくす」施設ではなく、「軽減する」施設です。ダムの下流だからといって安全とは限りません。
下原ダムに関するよくある質問
下原ダムの貯水量はどのくらいですか?
下原ダムの総貯水量は約294万m³(東京ドーム約2杯分)です。
下原ダムは何のために造られましたか?
下原ダムは発電を目的とする発電ダムとして建設されました。
下原ダムは老朽化していませんか?
竣工から88年が経過していますが、コンクリートダムの耐用年数は一般に100年以上とされています。国土交通省による定期点検が実施されており、必要に応じて補修・補強が行われています。
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まとめ
- 下原ダムは岐阜県に位置する重力式コンクリートダムです
- 堤高23m、総貯水量約294万m³の小規模ダムです
- 発電ダムとしてクリーンエネルギーの供給に貢献しています
- お住まいの地域の災害リスクは防災DBで無料診断できます
データ出典
- 国土交通省 ダム便覧(MLIT DPF経由) https://www.mlit-data.jp/
- 国土数値情報 ダムデータ https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-W01.html
- Wikimedia Commons(画像、個別ライセンスは各画像に表記)
- Wikidata(CC0)
本記事は上記のオープンデータを基に、防災DB編集部が作成しました。データは定期的に更新されますが、最新の情報は各機関の公式サイトをご確認ください。
最終更新: 2026年04月