三成ダムの基本情報と防災上の役割
撮影: 河川一等兵 / Public domain
三成ダムは島根県仁多郡奥出雲町に位置するアーチ式コンクリートダムで、1953年(戦後復興期)に完成しました。堤高42m、総貯水量約344万m³(東京ドーム約3杯分)です。発電を目的とする発電ダムです。
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この記事でわかること
- 三成ダムの基本情報(位置・規模・型式)
- 三成ダムの貯水量・流域面積
- 三成ダムの目的と役割(発電ダム)
- 三成ダムの建設の歴史
- 三成ダムの防災上の役割と災害リスク
三成ダムの基本情報
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| ダム名 | 三成ダム |
| 所在地 | 仁多郡奥出雲町三成1393の3 |
| 水系 | 斐伊川水系 |
| 河川 | 斐伊川 |
| 型式 | アーチ式コンクリートダム |
| 目的 | 発電 |
| 管理者 | 島根県 |
| 堤高 | 42m |
| 堤頂長 | 109m |
| 堤体積 | 22千m³ |
| 総貯水量 | 約344万m³ |
| 有効貯水量 | 約114万m³ |
| 流域面積 | 約118km² |
| 竣工年 | 1953年 |
| 築年数 | 73年 |
三成ダムの貯水量を実感する
三成ダムの総貯水量は約344万m³です。これは東京ドーム約3杯分に相当します。25mプールに換算すると約9,168杯分の水量です。
このうち有効貯水量(実際に利用できる水量)は約114万m³(総貯水量の約33%)です。
流域面積(ダムに水が集まる範囲)は約118km²です。
流域1km²あたり約2.9万m³の水を貯められる計算です。
三成ダムの型式:アーチ式コンクリートダム
アーチ形状で水圧を両岸の岩盤に伝える構造で、狭い谷間に適しています。黒部ダムが代表例です。
三成ダムの目的と役割
三成ダムは発電を目的として建設されました。
- 発電: ダムに貯めた水の落差を利用して水力発電を行います。CO2を排出しないクリーンエネルギーです。
三成ダムの歴史
三成ダムは1950年に着工し、3年の工期を経て1953年に完成しました。
施工は森本組が担当しました。
現在は島根県が管理を行っています。
三成ダムの防災上の役割と災害リスク
三成ダムは発電を主目的とするダムです。直接的な洪水調節機能はありませんが、ダムの貯水池は河川の水量変動を緩和し、急激な水位上昇を一時的に抑える副次的な効果があります。
築73年のダムの安全性
三成ダムは竣工から73年が経過しています。コンクリートダムの耐用年数は一般に100年以上とされていますが、堆砂(ダム湖に土砂が溜まる現象)による貯水容量の減少や、コンクリートの劣化が課題となる場合があります。
国土交通省では定期的なダム点検(3〜5年ごと)を実施しており、安全性の確保に努めています。
三成ダム下流域にお住まいの方へ
ダムがあっても、計画規模を超える大雨(想定外の豪雨)が発生した場合は下流で浸水が発生する可能性があります。以下の備えを確認しておきましょう。
- 洪水ハザードマップの確認: お住まいの自治体が公開している洪水ハザードマップで浸水想定区域・浸水深を確認する
- 避難場所・経路の確認: 洪水時の避難場所と安全な経路を家族で共有する
- 気象情報の注視: 大雨警報・洪水警報が発表されたら、川や用水路に近づかない
ダムは洪水を「なくす」施設ではなく、「軽減する」施設です。ダムの下流だからといって安全とは限りません。
三成ダムに関するよくある質問
三成ダムの貯水量はどのくらいですか?
三成ダムの総貯水量は約344万m³(東京ドーム約3杯分)です。
三成ダムは何のために造られましたか?
三成ダムは発電を目的とする発電ダムとして建設されました。
三成ダムは老朽化していませんか?
竣工から73年が経過していますが、コンクリートダムの耐用年数は一般に100年以上とされています。国土交通省による定期点検が実施されており、必要に応じて補修・補強が行われています。
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まとめ
- 三成ダムは島根県に位置するアーチ式コンクリートダムです
- 堤高42m、総貯水量約344万m³の中規模ダムです
- 発電ダムとしてクリーンエネルギーの供給に貢献しています
- お住まいの地域の災害リスクは防災DBで無料診断できます
データ出典
- 国土交通省 ダム便覧(MLIT DPF経由) https://www.mlit-data.jp/
- 国土数値情報 ダムデータ https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-W01.html
- Wikimedia Commons(画像、個別ライセンスは各画像に表記)
- Wikidata(CC0)
本記事は上記のオープンデータを基に、防災DB編集部が作成しました。データは定期的に更新されますが、最新の情報は各機関の公式サイトをご確認ください。
最終更新: 2026年04月