大谷ダムの基本情報と防災上の役割

大谷ダムは熊本県阿蘇郡高森町に位置する重力式コンクリートダムで、1940年(昭和初期)に完成しました。堤高26m、総貯水量約202万m³(東京ドーム約2杯分)です。かんがいを目的とするかんがいダムです。

防災DBでは、住所を入力するだけで地震・洪水・津波など6種類の災害リスクを無料で一括評価できます。大野川水系の流域にお住まいの方は、ぜひご活用ください。

この記事でわかること

  • 大谷ダムの基本情報(位置・規模・型式)
  • 大谷ダムの貯水量・流域面積
  • 大谷ダムの目的と役割(かんがいダム)
  • 大谷ダムの建設の歴史
  • 大谷ダムの防災上の役割と災害リスク

大谷ダムの基本情報

項目 内容
ダム名 大谷ダム
所在地 阿蘇郡高森町大字野尻
水系 大野川水系
河川 大谷川
型式 重力式コンクリートダム
目的 かんがい
管理者 荻柏原土地改良区
堤高 26m
堤頂長 98m
堤体積 37千m³
総貯水量 約202万m³
有効貯水量 約150万m³
流域面積 約53km²
竣工年 1940年
築年数 86年

大谷ダムの貯水量を実感する

大谷ダムの総貯水量は約202万m³です。これは東京ドーム約2杯分に相当します。25mプールに換算すると約5,389杯分の水量です。

このうち有効貯水量(実際に利用できる水量)は約150万m³(総貯水量の約74%)です。

流域面積(ダムに水が集まる範囲)は約53km²です。
流域1km²あたり約3.8万m³の水を貯められる計算です。

大谷ダムの型式:重力式コンクリートダム

コンクリートの自重で水圧に耐える最も一般的な型式で、日本のダムの多くがこの型式です。

大谷ダムの目的と役割

大谷ダムはかんがいを目的として建設されました。

  • かんがい: ダムに貯めた水を農業用水として田畑に供給し、安定した農業生産を支えます。

大谷ダムの歴史

大谷ダムは1940年(昭和初期)に完成しました。

施工は溝口組が担当しました。

現在は荻柏原土地改良区が管理を行っています。

大谷ダムの防災上の役割と災害リスク

大谷ダムはかんがいを目的として建設されています。ダムの貯水機能は、河川の水量を安定させ、渇水時の水不足を防ぐ効果があります。

築86年のダムの安全性

大谷ダムは竣工から86年が経過しています。コンクリートダムの耐用年数は一般に100年以上とされていますが、堆砂(ダム湖に土砂が溜まる現象)による貯水容量の減少や、コンクリートの劣化が課題となる場合があります。

国土交通省では定期的なダム点検(3〜5年ごと)を実施しており、安全性の確保に努めています。

大谷ダム下流域にお住まいの方へ

ダムがあっても、計画規模を超える大雨(想定外の豪雨)が発生した場合は下流で浸水が発生する可能性があります。以下の備えを確認しておきましょう。

  1. 洪水ハザードマップの確認: お住まいの自治体が公開している洪水ハザードマップで浸水想定区域・浸水深を確認する
  2. 避難場所・経路の確認: 洪水時の避難場所と安全な経路を家族で共有する
  3. 気象情報の注視: 大雨警報・洪水警報が発表されたら、川や用水路に近づかない

ダムは洪水を「なくす」施設ではなく、「軽減する」施設です。ダムの下流だからといって安全とは限りません。

大谷ダムに関するよくある質問

大谷ダムの貯水量はどのくらいですか?

大谷ダムの総貯水量は約202万m³(東京ドーム約2杯分)です。

大谷ダムは何のために造られましたか?

大谷ダムはかんがいを目的とするかんがいダムとして建設されました。

大谷ダムは老朽化していませんか?

竣工から86年が経過していますが、コンクリートダムの耐用年数は一般に100年以上とされています。国土交通省による定期点検が実施されており、必要に応じて補修・補強が行われています。

住所を入力するだけで災害リスクを診断

防災DBでは、地震・洪水・津波・土砂災害・高潮・液状化の6種類の災害リスクを住所を入力するだけで無料診断できます。
大野川水系の流域にお住まいの方は、ぜひお試しください。


まとめ

  • 大谷ダムは熊本県に位置する重力式コンクリートダムです
  • 堤高26m、総貯水量約202万m³の小規模ダムです
  • かんがいダムとして地域に貢献しています
  • お住まいの地域の災害リスクは防災DBで無料診断できます

データ出典

  • 国土交通省 ダム便覧(MLIT DPF経由) https://www.mlit-data.jp/
  • 国土数値情報 ダムデータ https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-W01.html
  • Wikidata(CC0)

本記事は上記のオープンデータを基に、防災DB編集部が作成しました。データは定期的に更新されますが、最新の情報は各機関の公式サイトをご確認ください。

最終更新: 2026年04月