山本第二調整池ダムの基本情報と防災上の役割

山本第二調整池ダム
撮影: photo: Qurren (talk) Taken with Canon IXY 430F (Digital IXUS 245 HS) / CC BY-SA 3.0

山本第二調整池ダムは新潟県小千谷市に位置するロックフィルダムで、1990年(平成時代)に完成しました。堤高42m、総貯水量約364万m³(東京ドーム約3杯分)です。発電を目的とする発電ダムです。

防災DBでは、住所を入力するだけで地震・洪水・津波など6種類の災害リスクを無料で一括評価できます。信濃川水系の流域にお住まいの方は、ぜひご活用ください。

この記事でわかること

  • 山本第二調整池ダムの基本情報(位置・規模・型式)
  • 山本第二調整池ダムの貯水量・流域面積
  • 山本第二調整池ダムの目的と役割(発電ダム)
  • 山本第二調整池ダムの建設の歴史
  • 山本第二調整池ダムの防災上の役割と災害リスク

山本第二調整池ダムの基本情報

項目 内容
ダム名 山本第二調整池ダム
所在地 小千谷市大字山本
水系 信濃川水系
河川 信濃川
型式 ロックフィルダム
目的 発電
管理者 東日本旅客鉄道(株)
堤高 42m
堤頂長 1,392m
総貯水量 約364万m³
有効貯水量 約320万m³
竣工年 1990年
築年数 36年

山本第二調整池ダムの貯水量を実感する

山本第二調整池ダムの総貯水量は約364万m³です。これは東京ドーム約3杯分に相当します。25mプールに換算すると約9,706杯分の水量です。

このうち有効貯水量(実際に利用できる水量)は約320万m³(総貯水量の約88%)です。

山本第二調整池ダムの型式:ロックフィルダム

岩石や砂利を積み上げて築造するダムで、広い谷間や地盤が弱い場所に適しています。

山本第二調整池ダムの目的と役割

山本第二調整池ダムは発電を目的として建設されました。

  • 発電: ダムに貯めた水の落差を利用して水力発電を行います。CO2を排出しないクリーンエネルギーです。

山本第二調整池ダムの歴史

山本第二調整池ダムは1983年に着工し、7年の工期を経て1990年に完成しました。

施工は大成建設・日本国土開発・青木建設が担当しました。

現在は東日本旅客鉄道(株)が管理を行っています。

山本第二調整池ダムの防災上の役割と災害リスク

山本第二調整池ダムは発電を主目的とするダムです。直接的な洪水調節機能はありませんが、ダムの貯水池は河川の水量変動を緩和し、急激な水位上昇を一時的に抑える副次的な効果があります。

山本第二調整池ダム下流域にお住まいの方へ

ダムがあっても、計画規模を超える大雨(想定外の豪雨)が発生した場合は下流で浸水が発生する可能性があります。以下の備えを確認しておきましょう。

  1. 洪水ハザードマップの確認: お住まいの自治体が公開している洪水ハザードマップで浸水想定区域・浸水深を確認する
  2. 避難場所・経路の確認: 洪水時の避難場所と安全な経路を家族で共有する
  3. 気象情報の注視: 大雨警報・洪水警報が発表されたら、川や用水路に近づかない

ダムは洪水を「なくす」施設ではなく、「軽減する」施設です。ダムの下流だからといって安全とは限りません。

山本第二調整池ダムに関するよくある質問

山本第二調整池ダムの貯水量はどのくらいですか?

山本第二調整池ダムの総貯水量は約364万m³(東京ドーム約3杯分)です。

山本第二調整池ダムは何のために造られましたか?

山本第二調整池ダムは発電を目的とする発電ダムとして建設されました。

住所を入力するだけで災害リスクを診断

防災DBでは、地震・洪水・津波・土砂災害・高潮・液状化の6種類の災害リスクを住所を入力するだけで無料診断できます。
信濃川水系の流域にお住まいの方は、ぜひお試しください。


まとめ

  • 山本第二調整池ダムは新潟県に位置するロックフィルダムです
  • 堤高42m、総貯水量約364万m³の中規模ダムです
  • 発電ダムとしてクリーンエネルギーの供給に貢献しています
  • お住まいの地域の災害リスクは防災DBで無料診断できます

データ出典

  • 国土交通省 ダム便覧(MLIT DPF経由) https://www.mlit-data.jp/
  • 国土数値情報 ダムデータ https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-W01.html
  • Wikimedia Commons(画像、個別ライセンスは各画像に表記)
  • Wikidata(CC0)

本記事は上記のオープンデータを基に、防災DB編集部が作成しました。データは定期的に更新されますが、最新の情報は各機関の公式サイトをご確認ください。

最終更新: 2026年04月