来島ダムの基本情報と防災上の役割

来島ダム
撮影: 河川一等兵 / Public domain

来島ダムは島根県飯石郡飯南町に位置する重力式コンクリートダムで、1956年（高度経済成長期）に完成しました。堤高63m、総貯水量約2,347万m³（東京ドーム約19杯分）を誇ります。発電を目的とする発電ダムです。

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この記事でわかること

  • 来島ダムの基本情報（位置・規模・型式）
  • 来島ダムの貯水量・流域面積
  • 来島ダムの目的と役割（発電ダム）
  • 来島ダムの建設の歴史
  • 来島ダムの防災上の役割と災害リスク

来島ダムの基本情報

項目 内容
ダム名 来島ダム
所在地 飯石郡飯南町下来島
水系 斐伊川水系
河川 神戸川
型式 重力式コンクリートダム
目的 発電
管理者 中国電力（株）
堤高 63m
堤頂長 250m
堤体積 129千m³
総貯水量 約2,347万m³
有効貯水量 約2,118万m³
流域面積 約140km²
竣工年 1956年
築年数 70年

来島ダムの貯水量を実感する

来島ダムの総貯水量は約2,347万m³です。これは東京ドーム約19杯分に相当します。25mプールに換算すると約62,586杯分の水量です。

このうち有効貯水量（実際に利用できる水量）は約2,118万m³（総貯水量の約90%）です。

流域面積（ダムに水が集まる範囲）は約140km²です。
流域1km²あたり約16.7万m³の水を貯められる計算です。

来島ダムの型式：重力式コンクリートダム

コンクリートの自重で水圧に耐える最も一般的な型式で、日本のダムの多くがこの型式です。

来島ダムの目的と役割

来島ダムは発電を目的として建設されました。

  • 発電: ダムに貯めた水の落差を利用して水力発電を行います。CO2を排出しないクリーンエネルギーです。

来島ダムの歴史

来島ダムは1956年（高度経済成長期）に完成しました。

施工は郷組が担当しました。

現在は中国電力（株）が管理を行っています。

来島ダムの防災上の役割と災害リスク

来島ダムは発電を主目的とするダムです。直接的な洪水調節機能はありませんが、ダムの貯水池は河川の水量変動を緩和し、急激な水位上昇を一時的に抑える副次的な効果があります。

築70年のダムの安全性

来島ダムは竣工から70年が経過しています。コンクリートダムの耐用年数は一般に100年以上とされていますが、堆砂（ダム湖に土砂が溜まる現象）による貯水容量の減少や、コンクリートの劣化が課題となる場合があります。

国土交通省では定期的なダム点検（3〜5年ごと）を実施しており、安全性の確保に努めています。

来島ダム下流域にお住まいの方へ

ダムがあっても、計画規模を超える大雨（想定外の豪雨）が発生した場合は下流で浸水が発生する可能性があります。以下の備えを確認しておきましょう。

  1. 洪水ハザードマップの確認: お住まいの自治体が公開している洪水ハザードマップで浸水想定区域・浸水深を確認する
  2. 避難場所・経路の確認: 洪水時の避難場所と安全な経路を家族で共有する
  3. 気象情報の注視: 大雨警報・洪水警報が発表されたら、川や用水路に近づかない

ダムは洪水を「なくす」施設ではなく、「軽減する」施設です。ダムの下流だからといって安全とは限りません。

来島ダムに関するよくある質問

来島ダムの貯水量はどのくらいですか？

来島ダムの総貯水量は約2,347万m³（東京ドーム約19杯分）です。

来島ダムは何のために造られましたか？

来島ダムは発電を目的とする発電ダムとして建設されました。

来島ダムは老朽化していませんか？

竣工から70年が経過していますが、コンクリートダムの耐用年数は一般に100年以上とされています。国土交通省による定期点検が実施されており、必要に応じて補修・補強が行われています。

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まとめ

  • 来島ダムは島根県に位置する重力式コンクリートダムです
  • 堤高63m、総貯水量約2,347万m³の大規模ダムです
  • 発電ダムとしてクリーンエネルギーの供給に貢献しています
  • お住まいの地域の災害リスクは防災DBで無料診断できます

データ出典

  • 国土交通省 ダム便覧（MLIT DPF経由） https://www.mlit-data.jp/
  • 国土数値情報 ダムデータ https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-W01.html
  • Wikimedia Commons（画像、個別ライセンスは各画像に表記）
  • Wikidata（CC0）

本記事は上記のオープンデータを基に、防災DB編集部が作成しました。データは定期的に更新されますが、最新の情報は各機関の公式サイトをご確認ください。

最終更新: 2026年04月