笹流ダムの基本情報と防災上の役割

笹流ダム
撮影: 河川一等兵 / CC BY-SA 4.0

笹流ダムは北海道函館市に位置する台形CSGダムで、1923年(大正時代)に完成しました。堤高25m、総貯水量約60.6万m³です。上水道を目的とする上水道ダムです。

防災DBでは、住所を入力するだけで地震・洪水・津波など6種類の災害リスクを無料で一括評価できます。亀田川水系の流域にお住まいの方は、ぜひご活用ください。

この記事でわかること

  • 笹流ダムの基本情報(位置・規模・型式)
  • 笹流ダムの貯水量・流域面積
  • 笹流ダムの目的と役割(上水道ダム)
  • 笹流ダムの建設の歴史
  • 笹流ダムの防災上の役割と災害リスク

笹流ダムの基本情報

項目 内容
ダム名 笹流ダム
所在地 函館市陣川町
水系 亀田川水系
河川 笹流川
型式 台形CSGダム
目的 上水道
管理者 函館市
堤高 25m
堤頂長 199m
堤体積 36千m³
総貯水量 約60.6万m³
有効貯水量 約57.6万m³
流域面積 約5.4km²
竣工年 1923年
築年数 103年

笹流ダムの貯水量を実感する

笹流ダムの総貯水量は約60.6万m³です。25mプールに換算すると約1,616杯分の水量です。

このうち有効貯水量(実際に利用できる水量)は約57.6万m³(総貯水量の約95%)です。

流域面積(ダムに水が集まる範囲)は約5.4km²です。
流域1km²あたり約11.2万m³の水を貯められる計算です。

笹流ダムの目的と役割

笹流ダムは上水道を目的として建設されました。

  • 上水道: ダムに貯めた水を浄水処理して、周辺地域の飲料水・生活用水として供給します。

笹流ダムの歴史

笹流ダムは1923年(大正時代)に完成しました。

施工はダム事業者直営が担当しました。

現在は函館市が管理を行っています。

笹流ダムの防災上の役割と災害リスク

笹流ダムは上水道を目的として建設されています。ダムの貯水機能は、河川の水量を安定させ、渇水時の水不足を防ぐ効果があります。

築103年のダムの安全性

笹流ダムは竣工から103年が経過しています。コンクリートダムの耐用年数は一般に100年以上とされていますが、堆砂(ダム湖に土砂が溜まる現象)による貯水容量の減少や、コンクリートの劣化が課題となる場合があります。

国土交通省では定期的なダム点検(3〜5年ごと)を実施しており、安全性の確保に努めています。

笹流ダム下流域にお住まいの方へ

ダムがあっても、計画規模を超える大雨(想定外の豪雨)が発生した場合は下流で浸水が発生する可能性があります。以下の備えを確認しておきましょう。

  1. 洪水ハザードマップの確認: お住まいの自治体が公開している洪水ハザードマップで浸水想定区域・浸水深を確認する
  2. 避難場所・経路の確認: 洪水時の避難場所と安全な経路を家族で共有する
  3. 気象情報の注視: 大雨警報・洪水警報が発表されたら、川や用水路に近づかない

ダムは洪水を「なくす」施設ではなく、「軽減する」施設です。ダムの下流だからといって安全とは限りません。

笹流ダムに関するよくある質問

笹流ダムの貯水量はどのくらいですか?

笹流ダムの総貯水量は約60.6万m³です。

笹流ダムは何のために造られましたか?

笹流ダムは上水道を目的とする上水道ダムとして建設されました。

笹流ダムは老朽化していませんか?

竣工から103年が経過していますが、コンクリートダムの耐用年数は一般に100年以上とされています。国土交通省による定期点検が実施されており、必要に応じて補修・補強が行われています。

住所を入力するだけで災害リスクを診断

防災DBでは、地震・洪水・津波・土砂災害・高潮・液状化の6種類の災害リスクを住所を入力するだけで無料診断できます。
亀田川水系の流域にお住まいの方は、ぜひお試しください。


まとめ

  • 笹流ダムは北海道に位置する台形CSGダムです
  • 堤高25m、総貯水量約60.6万m³の小規模ダムです
  • 上水道ダムとして地域に貢献しています
  • お住まいの地域の災害リスクは防災DBで無料診断できます

データ出典

  • 国土交通省 ダム便覧(MLIT DPF経由) https://www.mlit-data.jp/
  • 国土数値情報 ダムデータ https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-W01.html
  • Wikimedia Commons(画像、個別ライセンスは各画像に表記)
  • Wikidata(CC0)

本記事は上記のオープンデータを基に、防災DB編集部が作成しました。データは定期的に更新されますが、最新の情報は各機関の公式サイトをご確認ください。

最終更新: 2026年04月